一般社団法人「ジャパンバレーボールリーグ」（JVL）は2月21日に開かれた理事会に、JVLを2分割し2つの一般社団法人で運営することを提案した。分割することで、地域に密着したチームのライセンス基準を大きく緩和することが可能になり、現在申請中のライセンス規程では撤退を余儀なくされたV3男子の警視庁や、株式保有率などの問題から同時にライセンス申請ができなかったV2男子のトヨタ自動車とトヨタモビリティも救済される見込み。

　Vリーグは2024-25年シーズンから世界最高峰を目指す「SVリーグ」と地域に密着した「新Vリーグ」を同一の法人で運営する方針で進めてきた。しかし、新Vリーグのライセンス基準は、現在のⅤ2、V3チームにとってクリアすることは難しく、緩和措置期間がない高い基準が設けられている新規参入チームにとってはさらにハードルが高かった。

　バレーボール関係者によると、今回のJVLの方針転換は、女子のV2、V3チームの間でJVLを脱退して新たなリーグ設立を模索する動きや、地域に密着している警視庁やトヨタ自動車、トヨタモビリティが撤退に追い込まれる事態を重くみたためと思われる。新Vリーグはそうしたチームの受け皿になるとともに、実業団連盟やクラブ連盟などの枠を超えた社会人のトップリーグを目指す。

　Vリーグチーム関係者の中には、当初から「世界最高峰を目指すSVリーグと、地域密着でチームを運営して行こうとする新Vリーグの規程を同じような基準でくくるのはおかしい」という意見が多かったが、ようやく方針転換をした形。

　JVLでは、今年5月ごろに臨時の社員総会を開いて法人の分割を決定する方針で、地域に密着した新Vリーグのライセンス規程を各チームの要望を聞きながら大幅に緩和し、10月には2つの法人による新たな2つのリーグがスタートする見込み。

取材・文：北野正樹