公益財団法人日本バレーボール協会（JVA）は19日、都内で定例理事会を開催。終了後、川合俊一会長と村上成司事務局長がメディアを対象とした報告会を行った。

　まず、村上事務局長より今年6月の新理事選任に向け、役員選定規定を見直し、まず会長候補者1名を選定委員会にて選出する方式に変更したことが発表された。会長候補は2月7日の臨時評議員会で議決、承認を得た上で6月に正式決定するという。また、定款の変更があり、同会が2027年度に創設100周年を迎える節目であることや、今年度のOQT（オリンピック世界最終予選）の日本開催が決定していることから名誉総裁を置くこととなり、宮内庁に依頼することも併せて発表された。

　また、2023年度のスタートにあたり、2015年に制定されたものからリニューアルした「JAPANバレーボール宣言」の理念のもと、コロナ禍においても「する」「観る」「支える」環境をつくり、バレーボールの発展を目指していく。さらに、「JAPANバレーボールWAY」を新たに制定。川合会長によると、「関係者が共通の価値観を持ち、それを守りつつ、しっかりしたバレーボール界にしていこう」という目的のもと、JVA職員、役員、加盟団体などさまざまな関係者の意見を吸い上げて作られたという。JAPANバレーボール宣言には、「”つなぐ力”を世界に育む」というタイトルがつけられている。また、JAPANバレーボールWAYは「DO GOOD」「SERVE OTHERS」「BE A TEAM」「CHANGE THE GAME」「CREATE WOWS」という5つの項目から成り立っており、それぞれ「”正しさ”を貫き、誠実に行動すること」「思いやりを持ち、相手に寄り添う姿勢をしめすこと」「仲間とのつながりを広げ、心をひとつにすること」「一人ひとりが主体的に取り組み、新たな可能性に挑むこと」「バレーボール愛を力に変え、スポーツの素晴らしさを届けること」という意味が込められている。
　JAPANバレーボール宣言、JAPANバレーボールWAYの詳細はJVA公式サイトへ。　

　なお、村上事務局長によると、秋に開催予定のOQTはフル人数の有観客で実施したい意向という。